中小企業の課題を解決するオープンソースERP、iDempiereとは? 5-3

2015年1月16日 金曜日


iDempiere最新情報

SUMMARY

  • iDempiereは、グローバルに強い
  • 本社と海外拠点を同じシステムにする必要はない。適材適所の「システムの使い分け」が賢い選択
  • iDempiereのようなオープンソースを事業所のシステムとして活用すると、コストダウンにつながる

 

業務の課題は、企業の数だけ存在します。生産管理、販売管理、在庫管理など中小企業の抱える業務上の課題に対して最適なソリューションを提供するオープンソースERP(業務システム)、 iDempiere (アイデンピエレ)活用セミナーの模様を、5回シリーズでご紹介します。

 

海外拠点に低コストでシステムを導入したい、大手グローバル企業C社様

 

iDempiereは、もともとアメリカのCompiere(コンピエール)という有名なオープンソースERPからフォークしました。そのため多言語、多通貨、複数の会計基準といったグローバル向けの機能も充実しており、海外拠点のある企業様にもご愛用いただいています。

 

今回ご紹介する事例は、大手グローバル企業C社様(従業員数数千人)のiDempiere導入例です。

 

C社様は、本社ではなく、海外拠点においてiDempiereを導入していただいています。

国内で海外拠点向けの受発注、顧客管理、情報分析などの業務システムを開発してから、海外の各拠点へSaaSでシステムを提供しました。アジャイル的開発アプローチで、半年というスピードで最初のバージョンをリリースされてから、現在も継続的に改善を続けていらっしゃいます。

 

C社様は、iDempiere以外にも、数多くのオープンソースを活用されています。Alfresco(ドキュメント管理)、Pentaho(情報分析)、OpenAM (シングルサインオン)、OpenIDM(ユーザID管理)など、それぞれのオープンソースの機能を有機的に連携させているのです。

 

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海外代理店と国内のシステムを連携させたい、国内大手機械メーカーD社様(13)

 

続いてご紹介する国内大手機械メーカーD社様も、国内ではSAP、海外代理店にはiDempiereというように、「システムの使い分け」を考えています。海外にある合弁会社(代理店)での業務効率化のために、メーカー側から業務システムを提供したいということでiDempiereを検討されているのです。

 

代理店側が使うシステムは、iDempiereの販売管理をメインにして、売上状況を本社のSAPと連携させるといったような仕組みです。

iDempiereを活用しているのは中小~中堅企業のお客様が主流ですが、このようにエンタープライズと呼ばれる大手企業の事業所、拠点などでも活用されています。

 

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オープンソースのiDempiereなら、適材適所で「システムの使い分け」ができる

 

C社様、D社様ともに、国内では既に大手のシステムを活用されています。ただし、海外拠点または事業所と言ってもユーザ数が千名以上の規模になると、ライセンス費用が発生する商用製品ではコストが割高になっていきます。

 

本社とグループ企業が、同じシステムである必要はありません。異なるシステムであっても、それらが連携できれば問題はないはずです。適材適所の「システムの使い分け」ができれば、コストも大幅に削減できます。

 

C社様のように国内では別のシステムを使っていても、海外拠点にだけはiDempiereのようなオープンソースを用いる「システムの使い分け」は、コスパだけでなく、拡張性なども含めると理にかなっています。

こうしたシステムの適材適所の利用法は、今後、ますます増えていくのではないかと考えています。

 

 

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